前回、「通貨ポートフォリオA」（略称：PF-A）と比較するために、通貨取引シェアを無視して同じ比率で通貨分散する「通貨ポートフォリオB」（略称：PF-B）を作りました。

今回は、ポートフォリオとして逆に好ましくないものを、あえて作ってみました。米ドルと円をそれぞれ50％ずつにした「通貨ポートフォリオC」（略称：PF-C）です。

図14は、その「PF-Cに対する各通貨の変位(2004年)」です。ポートフォリオを構成する米ドルと円の線（赤線と青線）を太めにしています。両者を１対１の比率にしているので、100％の基準線を中心に上下対象に変位しています。

2004年の特徴として、年後半から米ドルが下落し、米ドル以外の通貨が相対的に上昇しているのがわかります。年末時点でPF-Cを下回る通貨は米ドルだけになっています。年央に8％も下落した豪ドルも、年末には8％以上取り返しています。

資産価値の変動を最小限にするのがこの研究の目的ですから、PF-Cは明らかに、好ましくないポートフォリオです。これではっきりした事は、良いポートフォリオとは対象の通貨変位の中心付近に、常に存在するポートフォリオです。偏りがあってはいけません。しかしこの論法には、各通貨の価値は等しいという前提があります。

次回は、もう少し別のアプローチを考えてみます。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

通貨取引シェアに合わせて通貨分散したのが「通貨ポートフォリオA」（略称：PF-A）でしたが、図12のグラフ「PF-Aに対する各通貨の変位(2004年)」を見ても、分散の効果がどの程度あるのかいまいちはっきりしません。

何か比較するポートフォリオがあると良いのではと思い、通貨取引シェアを無視して同じ比率で通貨分散する「通貨ポートフォリオB」（略称：PF-B）を作りました。PF-Bにおける各通貨の比率は、100％を通貨の数７で割って、すべて14.3％です。

図13は、その「PF-Bに対する各通貨の変位(2004年)」のグラフです。

図12と比べてどうでしょうか? 図13の方がむしろ若干変動が緩やかになっているような気がするのですが、やはりはっきりとしたことは言えないようです。グラフから受ける直感的な評価では無理があるのでしょうか。もう少し別な角度から考察してみましよう。

次回は、ポートフオリオとして逆に好ましくないものを、あえて作って検証してみたいと思います。例えば、米ドルと円をそれぞれ50％づつにしたポートフォリオなんかどうだろうと思っています。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

図12は、2004年の全期間における、通貨ポートフォリオＡ（以下PF-Aと呼ぶ)に対する各通貨の変位を表したグラフです。

各通貨単位の時系列円換算値(週末NY終値)を原始データとしています。

横軸は2004年の各週につけた番号で、縦軸はPF-Aを基準とした各通貨の変位です。

第１週の各通貨単位円換算値を100として、第２週以降の各通貨の変位をグラフ化しています。PF-Aを基準にしているので、PF-Aは常に100％です。

2004年で一番下ブレが大きかったのは第25週の豪ドルで、PF-Aに対して8％程下ブレしています。逆に一番上ブレが大きかったのは第46週の加ドルで、PF-Aに対して6.5％程上ブレしています。

円に注目してみますと、最大下ブレは第10週の約4％、最大上ブレは第14週の約3％です。

このグラフだけでは何の結論も導きだせませんね。何か比較対象が無いと何とも言えません。

次回はPF-Aを構成している７通貨を、すべて同じ比率にしてポートフォリオを組んだ場合について、同じようにグラフ化して比較してみます。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

大事なポイントなのでもう一度言います。通貨分散の目的は、それをすることによって資産全体の価値の変動を最小に抑えることです。円建ての資産しか持っていない人は、実は最も為替変動リスクにさらされているのです。
理解できない人は、カテゴリー「はじめに」をもう一度読んでください。

さて今回から、通貨取引シェアに合わせて通貨分散することで、資産全体の価値の変動を最小に抑えることができるという仮説について、実際のデータを用いて検証していきたいと思います。この仮説を元に構成するポートフォリオを「通貨ポートフォリオＡ」（省略形はPF-A）と命名します。

図10の通貨取引シェアの2004年の数値を元に構成していきますが、その他の通貨とした10.55％についてはネグレクト（無視）します。その部分が無くなった分、主要７通貨の個々の割合は増加します。100％から10.55％を引いた89.45％の部分で100％のポートフォリオを構成するので、主要通貨の個々の割合は、約1.118倍して求めます。

図11はその操作を行って完成した「通貨ポートフォリオＡ」です。次回は、2004年の全期間における、通貨ポートフォリオＡに対する各通貨の変動についてグラフを作成してみます。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

図10は図８と９同様、BIS2005年サーベイを元に作成した、通貨取引シェアの推移を表すグラフである。図９の通貨ペア別の取引高では、取引通貨の占有度合いがよく見えてこなかったが、図10ではそれが判りやすくなっている。

図９と図10の関係を米ドルを例に説明すると、米ドルに関連する通貨取引は全体の89％であったが、その半分は相手通貨になるので２で割って、約44.5％が米ドルの通貨取引シェアになる（2004年のグラフ）。

ユーロの場合は、対米ドルが28％、対円が３％、その他ユーロに関連する通貨取引が６％なので、合計すると37％になり、それを２で割って18.5％がユーロの通貨取引シェアになる。その他の通貨についても同様に通貨取引シェアを求めている。

通貨分散の目的は、それをすることによって資産全体の価値の変動を最小に抑える（為替変動リスクを最小にする）ことである。私は一つの仮説として、通貨取引シェアに合わせて通貨分散することで、資産全体の価値の変動を最小に抑えることができるのではないかと考えている。次回以降、その仮説について、実際のデータを用いて検証していきたいと思う。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

金融資産通貨分散の第２案ですが、各通貨の取引量を元にしてポートフォリオを組む方法を検討してみます。

図９は図８と同様、BIS2005年サーベイを元に作成した、通貨ペア別取引量の比を表すグラフである。注目点をいくつか上げてみる。

１．基軸通貨と言われるだけあって、米ドル関連の取引量が全体の89％を占めている。逆に米ドルに関連しない取引が11％と非常に少ない。クロス取引の実際が米ドルを媒介して行われるからではないか。

２．一方、図８でアメリカとユーロ圏のGDPを合わせると全体の半分であったが、その割りに米ドルとユーロの間の取引量は28％と少ない。米ドル圏、ユーロ圏の域内取引が多いためではないか。

３．GDPではそれなりに頭角を表していた中国とインドであるが、通貨取引量に関しては、このグラフ上に表れてこない。やはり、中国やインドの通貨は、その流動性に問題があるようだ。

従って、各通貨の取引量を元に通貨分散を検討する場合、米ドル、ユーロ、円、英ポンド、豪ドル、スイスフラン、カナダドル程度が候補になると考えられる。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

金融資産の通貨分散を考えるとき、第一感としては各国経済の規模であるGDP比を用いてポートフォリオを組む方法を思いつくが、まずはその是非について検討してみよう。

図８はBISの2005年サーベイを元に作成した、各国GDPの比を表すグラフである。ユーロを自国通貨にしている国については、ユーロ圏というくくりでまとめている。注目点をいくつか上げてみると、

１．アメリカとユーロ圏を合わせると、そのGDPは世界の半分に相当する。

２．日本のGDPが世界の11.5％もあり、不況が続いたわりには健闘している。

３．中国が4.25％とBRiCsの中で一歩先んじている。

というところか。上位４カ国までの通貨は、投資対象としてなんら問題ないが、中国やインドの通貨については、その流動性に問題があるように思う。取引量の少ない通貨の売買を行う際には、思うような値段で取引できないというリスクがあり、完全な変動相場制になるまで見送るべきであろう。

次回は、各通貨の取引量について、考察を試みます。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

図７は、2006年4月19日にIMFが発表した「世界経済見通し」のデータを元に、三菱UFJ証券が作成したグラフである。日本、ユーロ圏、米国の成長率に比べ、中国及びインドの成長率が高いのがお判りいただけると思う。世界経済全体の成長率でみても、米国の成長率より高くなっている。いわゆるＢＲｉＣｓに留まらず、今まで後進国と言われていた国々でも、そこそこの経済成長が起こっている証左であると思う。この為、アメリカに代表される従来先進国の経済は、必然としてその地位の地盤沈下を起こしている。

20世紀においては、外貨を保有するということは、米ドルを保有することとイコールであった。しかし、21世紀においてそれは、過去の常識と言わざるを得ない。私以外の人間が書いた以下ホームページも参考にしていただきたい。

 「田中宇の国際ニュース解説」　http://tanakanews.com/g0502IMF.htm　”ＩＭＦが誘導するドルの軟着陸”より抜粋。

【２００６年５月２日】変貌の皮切りは４月１９日、ＩＭＦが半年ごとの報告書「世界経済見通し」（World Economic Outlook）を発表し、その中で「アメリカの経常赤字による国際収支の不均衡が今後是正されていくとしたら、その影響で、中期的にドル相場は大幅に下落せざるを得ない」と指摘したことである。国際収支の不均衡がドルを大幅下落させそうだという問題は、ＩＭＦが報告書を発表した後、各国の財務相らが出席して４月２１日に開かれたＩＭＦ会議でも、中心的な議題としてとり上げられた。会議では「アメリカの住宅バブルの崩壊で消費の減退が起こり、米経済が減速し、ドルが下落するのではないか」「ドル急落は、アメリカの金利高騰を招き、米経済とひいては世界経済の崩壊につながりかねない」という認識で一致したと報じられている。アジア諸国の各代表も、米国債などドル建ての資産を増やすことは、しだいに危険なことになっていることを認識していたという。

〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜

また中国は最近、日本を抜いて世界で１番多くドルを保有している国になったが、その中国の通貨当局は外貨資産全体の中のドルの比率を下げ、その分ユーロの比率を増したと言われている。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

図６は日本の人口構造の推移を表している。この図から、将来の生産年齢人口の減少は明らかである。日本の高度成長期、生産年齢人口の増加期には日本の円は上昇傾向で推移したため、個人にとっては為替レートに神経質になる必要はなかった。しかし、その高度成長期の終焉、バブル崩壊、生産年齢人口の減少によって日本経済、円の為替レートは大きな転換期を迎える。

高度成長期のように通貨が円高に推移すれば何も心配する必要はなかったが、日本の財政状況はますます深刻になっており、日本経済は構造的にも大きな転換期を迎えている。

また、いつのまにか多くの資源・食料を輸入に頼り、自給自足ができなくなった日本について考えると、為替レートの変動は日本人の一般生活においても非常に大きな関心事である。円安が続いてしまえば、電気代、ガソリン代など生活必需品の価格も上昇し、ゼロに近い金利で保有している円預金だけでは、円安による物価上昇には対応できない状況になってしまう。つまり、日本人が安全であると信じている円預金なども、実はリスクを含んでいることを認識していただきたい。

外貨資産は円ベースだけで考えれば為替変動リスクを伴うが、金利を生まない金、その他の商品などとは異なり、利息を生む金利商品でもある。さらに、中長期的にリスクにさらされた日本国民の円資産をヘッジするために有効な金融商品でもある。為替相場は短期的に見ると予測は非常に難しいが、長期的に見ると通貨の価値はその国の経済力や国力に比例している。相場の上げ下げに一喜一憂することなく、長期的な視野に立って資産保全を図っていただきたい。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

日本に住んでいると円が強いために全くそのようなことはないですが、外国へ行くと自国の通貨よりも米ドルの信用力が高いことがよくあります。

日本人は外国の通貨や外貨建ての資産をほとんど持っていませんが、世界を見渡すとこれはまれなことで、長い目で見るとハイリスクな気がします。

図５は、変動相場制移行後のドル円です。図から判るように、円は戦後から現在に至るまで、大きなトレンドとしてはずーっと上昇しています。

その主な要因は、工業製品を大量生産してその大半を輸出し、外貨代金が円へ交換されて日本へ戻り、国内でさらに設備投資して新なた製品を輸出するという産業構造でした。おかげで円高になり、それだけで日本は外国に比べて資産を３倍にできました。

しかし近年、設備投資を海外で行う日系企業が増えています。消費国に工場を建設すれば貿易摩擦を回避できるし、少子高齢化の顕著な国内よりも、若年人口の多い海外の方が消費の増大を期待できるためです。このように戦後日本の産業構造は、重大な転換点にさしかかっているのです。

あなたは日本の政府がやっていることを見ていて、自分や家族の将来に不安を覚えたり、このままで資産保全ができるのかと心配になったことはありませんか。投資を行う上で分散投資の大切さはよく耳にしますが、これは債券、株式、預金等の金融商品の構成に関してだけではなく、円、米ドル、ユーロ等の通貨に関しても同じであると思います。これからの時代、円建て資産のみで資産を形成するのではなく、米ドル・ユーロ等の外貨資産も組み入れてこそ、よりバランスのとれた分散投資ができるのではないでしょうか。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

前回に続き、外貨分散投資の言葉の定義について説明します。今回は外貨分散投資の範疇についてです（図３と図４）。

図３の破線の内側が外貨分散投資の範疇です。外貨現金、外貨預金、外貨建て債権の一部、外貨証拠金取引（FX）が入ります。

図４では外貨建て債権のどの部分が外貨分散投資に含まれるか（私見ですが）表しています。外国の社債や金融債に該当する債権は、発行体固有の信用リスクがあるので外しておきます。国際的な格付け機関である「ムーディーズ」や「Ｓ＆Ｐ」によって、ダブルＡ以上に格付けされた国債や政府保証債、世銀債などの国際機関債を外貨分散投資の範疇に入れます。

図３に戻って、外貨証拠金取引（FX）の業者は最低限、信託分別管理を導入している業者に限定しましょう。信託分別管理とは、信託銀行に自社口座とは別に信託口座を設けて、顧客資産の管理をする制度です。国際分散投資は、あらゆる種類の投資を複数の国で行うことを想定しますが、外貨分散投資は、図３の範囲に限定して、複数国の通貨に投資することと定義します。自国の通貨も含んでいるので、「通貨分散投資」と言ってもいいのですが、いまいちピンとこないので、「外貨分散投資」にしました。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

はじめに外貨分散投資の言葉の定義について説明したいと思います。

分散投資とは、いろいろな種類の資産に分けて投資するということですね。そのメリットは投資の種類、地域、通貨など性格の異なる資産に投資することで、それぞれの資産の値動きを組み合わせることにより、全体で安定的な収益を目指すことです。

分散投資の方法でよく知られているのは、次の３つです。一つ、投資の種類を分散する（図１）。二つ、通貨または地域を分散する（図２）。三つ、投資のタイミングを分散する（例：ドルコスト平均法など）。

図１は投資の一般的な種類を表しています。投資の種類としては、株式投資、不動産投資、債権投資や会社経営があります。また、積極的に投資しないという選択肢で、現金や預金、あるいは貴金属で保持することもあります。このように投資の種類を分けるのも立派な分散投資です。

図２が表しているのは、投資する通貨または地域の分散です。自国に投資するのは勿論ですが、他国（Ａ，Ｂ，Ｃ）にも分散して投資することで、為替変動による資産の目減りをヘッジします。
ところで為替変動（円安ドル高など）は、なぜ起こるのでしょうか。それは、資金が国境を越えて移動したり、貿易代金の決済をする必要があるからです。

次回は、外貨分散投資が適用される範疇を説明します。

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー

テーマ:外貨分散投資 - ジャンル:株式・投資・マネー